失業と一口に言っても、様々な理由がありますよね。
失業してしまうとお金をまったく稼げなくなってしまいます。
しかしお金がない以上にもうこの会社は無理だ…と思う人も多いのです。
今回は会社を辞めた理由や年齢、職業などを調査してみました。
超わかりやすい目次（各項目を押すと飛びます）
失業理由の様々な統計
失業した人に多い理由とは
平成24年の調査によると、定年や契約期間の満了で辞めた人が16.4％と最も多いようです。
契約社員などになって、契約期間が延長されないパターンですね。
せっかく仕事を覚えて円滑にできるようになったと思ったら退職しなければならない、というのもツラいものがあります。
次に多いのが、労働条件が悪いというもので、10.2％です。
ブラック企業にあたってしまった人や、会社の方針が思ってたのと違いすぎた人がこの理由になるのでしょう。
次に多かったのが、会社の将来が不安というもので9.0％です。
昔は年功序列で終身雇用というのが常識であったために、会社を途中で辞める人はあまりいませんでした。
しかし、現在では終身雇用はなかなか難しく、公務員で無い限りは確実な保証はありません。
その次には収入が少ないという切実な理由も8.3％にのぼります。
業種によっては安くてあたりまえなものもあるため、なかなか難しいですよね。
若い人に割りと多いのが、仕事の内容に興味を持てないというもので4.7％あります。
これはとりあえず勢いで会社に入っちゃったパターンですね。
特に20代前半に多いのも頷けます。
職場の人間関係という項目では、男性は5.1％に対し、女性は7.1％と女性のほうが人間関係が大変な場合が多いようです。
とくに若い女性と19才以下の男性に多く、本人がまだ未成熟なことも関係しているかもしれません。
辞める人が多い業種
辞める人がダントツで多いのは、宿泊業や飲食サービス業です。
激務な会社も多そうですし、昔から飲食は大変なわりに給料が安いところが多いので、好きな人でないと続けるのは難しいのかもしれません。
次に多いのは、生活関連サービス業、娯楽業です。
生活関連サービス業というのは、美容師だったり、クリーニング業、エステやネイルサロンなどのことです。
他にも変わったものであれば、火葬業や葬儀業、結婚式業などがあります。
娯楽業というのは、映画館や劇場、競馬場などのことを指します。
その次は医療、福祉です。
医療は給料が高い分激務ですし、福祉もかなりの重労働です。
辞める人が多い以上に仕事を始める人もそれ以上に多いのが特徴です。
さらに教育、学習支援業が続きます。
モンスターペアレントの増加や、学級崩壊、塾の人気低迷などが拍車をかけます。
仕事につく人が多い業種
逆に仕事に付く人が多い業種は、医療、福祉関係が多いです。
辞める人以上に仕事に付く人が多いので、業界的にはバランスはとれているのかもしれません。
ほかにも、宿泊業、飲食サービス業は辞める人もダントツで多い分、入るひともダントツで多いです。
入りやすく辞めやすいということでしょうか。
ちなみに一番辞める人も仕事につく人も少ないのが複合サービス事業です。
複合サービス事業というのは郵便局や協同組合などですね。
転職する人が多い年代
転職する人が多い年代は、19才以下と20~24才が最も多く、それ以降は50~54才まで年齢が上がるほどに転職率は低下していきます。
転職しやすいのは、24才までとも言えるでしょう。
しかし、前職と同じ業種であれば、そのかぎりではありません。
転職してから給与があがった割合
転職をして給与が増えた！という人は32.3％、減少したという人は30.4％でした。
意外と給与が増えてる人が多いですね。
僕の周りや僕の経験から言っても、ちょっと減るか同じレベルというのが多いので意外な結果です。
失業の統計まとめ
意外とと言ってはなんですが、転職して給与が上がった人は10人中3人もいることになります。
思ってる以上に経済は良くなっているということでしょうか。
やはり諦めることなく、自分の能力を活かせる会社を探すのがいいようですね。
